申し込み方法等の詳細は、下の要項をご覧ください。
社会科の先生方には、 No7 法律「民法の成年年齢引下げ」 No8 経済とSDGs「現在のエネルギー事情」 が特に授業づくりにおすすめです。講師の先生も、この分野に特に精通されていらっしゃいます。
なお、本講座は東京都教職員研修センターの1年次(初任者)研修「課題別研修」として認定されています。
要項 教員のための消費者教育講座
東京都金融・金銭教育協議会
富士通「環境出前授業のご案内」
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リンク
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